Java 有償化 費用計算 2026|Oracle Java SE 従業員課金の年額

Oracle JDK 21 の無償(NFTC)更新は2026年9月で終わり、2026年10月20日のCPUからはOTNライセンス。本番で使い続けると、Javaを入れた台数ではなく全従業員+委託先の人数×月15ドル(1〜999人の価格帯)で課金される。

あなたの数字

対象かどうか: oracle.com から入れた Oracle JDK を、社内の業務(本番)で使っている会社です。JDK 21 の更新は2026年9月まで無償(NFTC)で、2026年10月20日の Critical Patch Update からは OTN ライセンスになり、本番で使うには Java SE Universal Subscription が要ります。Oracle JDK 8・11・17 の OTN 版の更新を本番で使っていれば、すでに対象です。Eclipse Temurin・Amazon Corretto などの OpenJDK ディストリビューションは Oracle の課金対象ではありません。

数え方: 課金は Java を使う人数でも台数でもなく、自社の正社員・パート・臨時の全員と、社内業務を支える委託先・外注先・コンサルタントの従業員の合計です(Oracle 価格表の Employee の定義)。契約時点の人数が最低数量になります。

計算結果

課金対象の人数(従業員+委託先)-
適用される月額単価(米ドル/人)-
年額(米ドル・税抜)-
年額(円・税込)-
月額(円・税込)-
1台あたりの年額(円・税込)-
1台につき払う人数分-
比較年数の契約総額(円・税込)-
うち委託先の人数分の年額(円・税込)-
無償のOpenJDKへの移行費(円・税込)-
移行した場合に比較年数で残る差額-

入力するとその場で再計算されます。 アップロードは一切ありません。ブラウザ内で計算します。

Oracle 価格表(2023年3月1日付・米ドル/人/月): 1〜999人 15.00 · 1,000〜2,999人 12.00 · 3,000〜9,999人 10.50 · 10,000〜19,999人 8.25 · 20,000〜29,999人 6.75 · 30,000〜39,999人 5.70 · 40,000〜49,999人 5.25 · 50,000人以上は個別見積。価格表の例: 28,000人×6.75×12か月=年2,268,000ドル。円の額は、あなたが入れた為替と消費税率で換算した目安で、Oracle の正式見積ではありません。

無料の情報で足りない理由: Oracle の価格表はドル建ての人数帯の表だけで、委託先を含む人数の数え方、円・税込の年額、1台あたりの負担、移行費との比較は出ません。

Full version — $21 once(保存できるExcelブック: 1人あたりの年額・移行費の回収月数・5年間の契約総額と差額を出す稟議用シート付き・日付を書いて稟議に添付し、人数が変わったら同じファイルで再計算・一回払い・サブスクではありません)

フル版の計算ツールを入手フル版:全シート・自分のファイル・オフラインでも動作。

ツールを全画面で開く → getreadystack.com · あなたのロゴで自社サイトに